この記事では、富士通の平均年収やボーナス、退職金、なぜやめとけと言われることがあるのか5つの理由、向いている人、向いていない人、入ってよかった、後悔している口コミ・評判、体験談、将来性などについてわかりやすく解説しています。
富士通の給料・収入・平均年収
富士通株式会社の年収は、2022年度の有価証券報告書によると、平均年収(給与)は865万円となっています。過去5年間の平均年収は825万円となっています。
年度 | 平均年収 |
---|---|
2016年度 | 766万円 |
2017年度 | 777万円 |
2018年度 | 791万円 |
2019年度 | 800万円 |
2020年度 | 803万円 |
2021年度 | 865万円 |
国税庁の調査によると、日本の平均年収は436万円ですので、富士通の平均年収865万円はかなりの高収入だということが分かります。
富士通は、ITサービスやデジタルトランスフォーメーションなど、高い技術力と知見を持つ企業として、多くのお客様から信頼されています。そのため、富士通に入ったら、高い給料を得られると言えるでしょう。
参考:国税庁「令和元年分 民間給与実態統計調査」
富士通の業種ごとの平均年収
富士通の業種ごとの平均年収を従業員・元従業員の口コミや有価証券報告書を参考に推定した結果がこちらです。
職種 | 平均年収 |
---|---|
営業系 | 500~800万円 |
企画・事務・管理系 | 500~800万円 |
販売・サービス系 | 400~700万円 |
専門サービス系 | 600~900万円 |
クリエイティブ系 | 500~800万円 |
IT系エンジニア | 400~900万円 |
電気・電子・機械系エンジニア | 400~900万円 |
建築・土木系エンジニア | 400~800万円 |
医薬・化学・素材・食品系専門職 | 500~800万円 |
これらのデータから、職種によって平均年収には一定の差があることが分かります。特に専門性の高い職種やエンジニア系の職種では、高い平均年収を実現している傾向が見られます。
富士通では、さまざまな職種の社員が自身の専門知識やスキルを活かして働いています。自身の適性や興味に合わせて職種を選ぶことで、将来的な収入面でも満足感を得ることができるでしょう。
富士通の年齢別平均年収
富士通の年齢別の平均年収を元従業員の口コミや有価証券報告書をを参考に推定した結果がこちらです。富士通の給与体系は、評価制度の導入こそありますが、実際は年功序列で、年齢が上がるにつれて順調に年収も増加していきます。
富士通の年齢別平均年収について、以下の表を作成しました。この表は、富士通社員の口コミサイトに投稿された給与明細から集計したものです。回答人数は、各年齢帯で投稿した人数を示しています。
年齢 | 平均年収 | 最高年収 | 回答人数 |
---|---|---|---|
25~29歳 | 517万円 | 1000万円 | 119人 |
30~34歳 | 598万円 | 1150万円 | 92人 |
35~39歳 | 719万円 | 1200万円 | 67人 |
40~44歳 | 759万円 | 2000万円 | 54人 |
45~49歳 | 869万円 | 1500万円 | 32人 |
50~54歳 | 805万円 | 1500万円 | 70人 |
55~59歳 | 1010万円 | 1900万円 | 80人 |
60歳以上 | 929万円 | 2000万円 | 37人 |
この表からもわかるように、富士通の平均年収は年齢とともに上昇しており、新卒1年目の年収は約300〜400万円程度ですが、毎年20〜30万円ずつ年収が上がっていき、30代で年収約640万円、40歳代で約860万円に到達します。55~59歳が最も高いく、1,000万円を突破します。
富士通の年収は、年齢が上がるにつれて、給与も上がり、将来的には50代で1,000万以上の年収が見込めます。
ただし、口コミサイトの情報は個人的な主観や偏りがある可能性があるため、参考程度にしてくださいね。
富士通の役職ごとの平均年収
富士通は人事評価制度としてグレード制を採用しています。役職ごとの平均年収を元従業員の口コミから推定した結果がこちらです。
役職 | fujitsu Level | 年齢の目安 | 年収のイメージ |
---|---|---|---|
トレーニー | Lv7 | 20代前半 | 300~400万円 |
G2 | Lv8 | 20代後半 | 400~500万円 |
G3 | Lv9 | 30代前半 | 500~600万円 |
G4 | Lv10 | 30代後半 | 600~800万円 |
SP | Lv11 | 40代前半 | 800~900万円 |
マネージャー | Lv12 | 40代前半以降 実力次第 | 900~1,100万円 |
部長 | Lv14 | 実力次第 | 1,100~1,300万円 |
事業部長・統括部長 | Lv15以上 | 実力次第 | 1,300万円以上 |
基本的には、総合職はG4までは全員昇格して年収800万円に到達します。
G4からSPに昇進するのは同期の30%程度だそうで、年収800万円~1,000万円に到達します。
SPからマネージャーへの昇進はさらに狭き門となっており、管理職であるマネージャーになると年収1,000万円の大台に到達します。
事業部長や本部長クラスになると年収1,500万円以上の大台を突破します。
富士通と競合他社との平均年収を比較
富士通の競合他社としては、東芝や三菱電機、キャノン、シャープなどの企業が挙げられます。これらの企業と富士通の平均年収を比較してみました。
会社名 | 平均年収 |
---|---|
東芝 | 892万円 |
富士通 | 859万円 |
三菱電機 | 806万円 |
キヤノン | 759万円 |
シャープ | 736万円 |
東芝の平均年収が最も高く、富士通が次いで2位、その次に三菱電機、キャノン、シャープという順になりました。
東芝は2023年3月に経営再建計画を発表し、事業の見直しや人員削減を行ったことが影響していると考えられます 。
一方、富士通は平均年収が800万円を超えており、業界平均よりも高い水準にあることが分かります。富士通はデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進や新規事業の展開に力を入れており、成長性が高いことが伺えます 。
富士通は競合他社の中でも高い平均年収を誇っており、優秀な人材を確保するために魅力的な給与水準となっています。
富士通のボーナス
富士通のボーナスは、6月と12月の年に2回支給されます。ボーナスの支給月数は4.5~6ヶ月分で150万円~250万円となります。
日本の平均的なボーナス支給額は70~80万円程度で、総合電機メーカーの中でも上位に位置しており、かなり高額となっています。
富士通の退職金 平均はいくら? 勤続年数でどれくらい違いがある?
富士通の将来性
富士通の現状
富士通の現状について知りたいと思っていませんか?富士通は日本を代表するIT企業であり、世界中で多様な製品やサービスを提供しています。しかし、富士通はどのような事業を行っているのでしょうか?また、富士通はどのような市場環境に直面しているのでしょうか?
この記事では、富士通の現状について、以下の3点に分けて解説します。
- 富士通の事業内容
- 富士通の業績
- 富士通の経営方針
それでは、わかりやすく解説していきますね。
富士通の事業内容
富士通は、情報技術機器・サービス企業として、以下の4つの事業領域に分かれています1。
テクノロジーソリューション:システムインテグレーションやクラウドサービスなどのITソリューションや、サーバーやストレージなどのITプラットフォームを提供する事業。
アビリティビジネス:デジタルトランスフォーメーション(DX)やITモダナイゼーションを支援するデジタル領域や、モバイルやパソコンなどのデバイス領域を提供する事業。
ユビキタスプロダクツ:パソコンやタブレットなどのパーソナルデバイスや、ネットワーク機器などを提供する事業。
デバイスソリューション:半導体や電子部品などを提供する事業。富士通は、これらの事業を通じて、社会課題解決型ソリューションを中心とする新事業ブランド「FUJITSU Future」を展開しています。例えば、医療や教育、金融などの分野でAIやIoTなどの先端技術を活用したサービスやプラットフォームを提供しています。
富士通の業績
こちらが、富士通の過去5年間の業績です。
https://www.fujitsu-general.com/jp/ir/ir_data/index.html
富士通の過去5年間の業績について考察すると、2021年3月期の売上高は3兆5897億円であり、純利益は2135億円でした。また、2022年度第2四半期連結決算概要によると、売上高は前年同期比6.9%減少し、営業利益は前年同期比25.9%増加しました。
2022年度の業績目標として、売上高3兆5000億円、営業利益率10%を掲げています。再編により、デジタルトランスフォーメーション(DX)やITモダナイゼーションのデジタル領域が占める割合として売上高の37%(1兆7000億円)を目指しています。
これらの情報から富士通は安定した業績を維持していることがわかります。
2022年度の「富士通統合レポート2022」によると、同社は社会課題を起点にパーパス・ドリブン(社会における存在意義や経営目標を定め、それに基づいた経営方針や事業戦略を実践すること)を軸に、挑戦・信頼・共感からなる「大切にする価値観」「行動規範」をもって日々活動し、富士通の価値を社会に提供していくことを目指しています。
https://pr.fujitsu.com/jp/ir/integratedrep/2022/pdf/all.pdf
今後も競争力を維持するために新しいビジネスモデルや技術開発などを行う必要があるかもしれません。
これらの情報から富士通は安定した業績を維持していることがわかります。
2022年度の「富士通統合レポート2022」によると、同社は社会課題を起点にパーパス・ドリブン(社会における存在意義や経営目標を定め、それに基づいた経営方針や事業戦略を実践すること)を軸に、挑戦・信頼・共感からなる「大切にする価値観」「行動規範」をもって日々活動し、富士通の価値を社会に提供していくことを目指しています。
https://pr.fujitsu.com/jp/ir/integratedrep/2022/pdf/all.pdf
今後も競争力を維持するために新しいビジネスモデルや技術開発などを行う必要があるかもしれません。
富士通の経営方針
富士通の経営方針は、「デジタルトランスフォーメーションを通じて、お客様と社会の課題を解決し、持続的な成長を実現する」というものです。
自社のデジタル技術やソリューションを活用して、お客様のビジネスや社会のイノベーションに貢献することを目指しています。
また、富士通は、自社のデジタルトランスフォーメーションも積極的に進めており、事業構造や組織体制、業務プロセスなどを変革しています。
富士通は、デジタルトランスフォーメーションを通じて、お客様と社会に価値を提供し続けることで、自社の競争力や収益力を高めることができると考えています。
富士通の課題
富士通は、日本の多国籍情報技術機器・サービス企業で、1935年に設立されて以来、革新的な製品とサービスで世界中の顧客にサービスを提供しています。全世界で132,000人以上の従業員を抱え、100カ国以上で事業を展開し、ノートパソコン、サーバー、ストレージデバイス、ソフトウェアソリューションなど、幅広い製品を提供しています。
富士通のような企業は、技術革新のスピードがますます速くなる中で、常に革新的であり続けなければならないという課題を突きつけられています。
このような市場の変化に対応し、デジタルトランスフォーメーション(DX)を牽引し、社会における様々な課題解決やお客様の成長に向けた取り組みに貢献するため、2020年7月にグループの再編が発表されました。
主にはグローバルビジネスおよび大型SI(システムインテグレーション)案件を富士通本体、これらを除いた国内ビジネスを富士通Japanが担う体制を実施しています。
富士通の課題
富士通は、デジタル領域での競争力を高めるために、以下の3つの取り組みを行っています。
- グローバル市場での展開:欧州や北米などの海外市場でのデジタル領域の売上高を倍増させることを目指しています。また、アジアやオセアニアなどの新興市場にも積極的に進出しています。
- クラウドネイティブ技術の強化:クラウドネイティブ技術とは、クラウド環境に最適化された開発や運用を行う技術のことで、富士通は自社のクラウドプラットフォーム「FUJITSU Cloud Service K5」や「FUJITSU Digital Business Platform MetaArc」などでクラウドネイティブ技術を提供しています。また、マイクロソフトやAWSなどのパートナーとも連携して、クラウドネイティブ技術の普及を促進しています。
- デジタル人材の育成:デジタル領域で活躍する人材を育成するために、富士通は「FUJITSU Digital Transformation College」や「FUJITSU Digital Transformation Center」などの教育・研修施設を設置しています。また、社内外の優秀な人材を採用するために、給与体系や評価制度なども見直しています。
これらの取り組みにより、富士通はデジタル領域での収益性や成長性を高めることができると考えています。
富士通の今後の見通し
富士通の現状や課題と対策を知ったところで、最後に気になるのは、富士通の今後の見通しです。
富士通はDXカンパニーとして、どのような未来を描いているのでしょうか?
そして、それに向けてどのような戦略やアクションを展開しているのでしょうか?
ここでは、富士通の今後の見通しを以下のようにまとめてみました。
富士通は、2023年度までに「DXカンパニー」としての基盤を確立し、2025年度までに「DXカンパニー」としての成果を発揮することを目指しています。
そのために、以下の3つの軸で事業を推進しています。
- 自社のDXを加速させる。自社の業務やサービスをデジタル化し、効率化や価値向上を図るとともに、自社のDX事例を顧客に提供することで、信頼性や競争力を高める。
- 顧客のDXを支援する。顧客の課題やニーズに応じて、最適なソリューションやサービスを提供することで、顧客のビジネス変革やイノベーションを促進する。
- 社会課題の解決に貢献する。デジタル技術やデータ活用を駆使して、環境や教育などの社会課題に取り組むことで、持続可能な社会づくりに貢献する。
富士通は、これらの軸に沿って、自社と顧客と社会の変革をリードすることで、2025年度までに営業利益率10%以上、営業利益1兆円以上を達成することを目標としています。
以上が、富士通の今後の見通しです。
富士通は、DXカンパニーとして、自らも変革し、他者も変革させることで、新たな価値創造や社会貢献を目指しています。これらは、富士通が持つ強みやビジョンを反映したものです。
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